競合サイトの調査では、検索条件と対象URLを記録し、サービス説明、記事の回答範囲、情報源、相談への導線を項目別に集めます。競合の売上や問い合わせ数は公開ページだけでは分からないため、観察と推測を分けましょう。本記事ではモタラスの編集提案として、担当者に引き継げる調査票の作り方を示します。
調査の目的と対象サイトを決める
SEO競合サイト調査の第一歩は調査の目的を明確にすることです。例えば、特定の商品やサービスで競合の内容や集客方法を知るのか、または業界全体の傾向を把握するためかにより、調べる対象サイトや深度が変わってきます。目的を決めることで調査範囲を絞り込み、効率よく情報収集が可能です。
次に、対象とする競合サイトを決めます。これは自社の主要キーワードで検索した結果上位や、業界で認知されている企業サイトなどが対象となります。複数のサイトをリストアップし、比較検討できるよう整理しましょう。
例えば、地域密着型の飲食店であれば、同じ地域で同様のジャンルを扱う店舗のウェブサイトを中心に調査対象とします。一方、全国展開している製造業であれば、大手数社とオンラインで見られるショップサイトの両方を選定するケースがあります。
調査目的と対象サイト選定が終わったら、調査票にこれらを明記して担当者間で共有します。これにより調査の方向性がぶれず、後工程でも一貫した評価ができます。
- 調査の目的を具体的に書き出したか
- 自社と比較可能な競合サイトを複数選定したか
- 調査対象を調査票に明記し共有したか
検索条件とURLを記録する
競合サイト調査では、どのような検索条件で対象サイトを見つけたかを記録します。具体的には使用したキーワード、検索日時、検索エンジンの種類、端末（PC・スマホ）などです。こうした条件は検索結果が変動しやすいため、調査の再現性を高めるために重要です。
また、対象の競合ページのURLは正確に記録し管理します。複数ページを調べる場合は、トップページだけでなく主要なサービス紹介ページ、ブログ記事などのURLもリスト化しましょう。
たとえば、化粧品メーカーのウェブ担当者が『敏感肌 化粧品』で検索し、上位10位前後の競合サイトを抽出したとします。その条件と日時を記録した上で、上位5サイトのURLを一覧表にまとめる作業例が考えられます。
記録した情報は調査票にまとめ、後日再調査や担当者間で共有しやすくします。検索条件の詳細は、現状の競合環境の把握と比較検討に役立ちます。
- 検索キーワードと検索日時を記録したか
- 使用した検索エンジン・端末を記録したか
- 対象ページのURLを正確にリストアップしたか
- 調査票に検索条件とURLをまとめたか
サイト構成とサービス説明を調べる
競合サイトのサービス内容や構成を把握することは、商品の特徴や強みを理解するために不可欠です。サイトのトップページやメニュー構成、サービス紹介ページを中心に閲覧し、提供サービスの種類や範囲を整理しましょう。
例えば、ITサービス業なら、提供しているサービス（例えばシステム開発、コンサルティング、保守運用など）と各サービス毎の説明ページの有無を調べます。構成が明確なサイトはユーザーにとっての利便性が高いと推測できます。
また、料金プランや利用フローなどの説明もチェックしましょう。これらはユーザーが検討しやすくなるポイントで、競合の強みや差別化要素の参考になります。
調査票には、サイト構成の項目とサービス説明の有無、特徴などを分けて記録し、改善案の素材として利用できるようにします。具体的な作業例は対象サイトで主要サービスページを3つ選び、内容をまとめることです。
- トップページと主要メニューを把握したか
- サービス紹介ページの有無と内容を調べたか
- 料金・フロー説明の掲載状況を確認したか
- サイト構成とサービス内容を調査票に整理したか
記事と情報源の更新状況を記録する
記事の表示上の公開日や更新日と、本文の説明が現在の条件に合っているかを別々に確認します。新しい日付だけで信頼性や検索評価は判断できません。取り上げる料金、機能、制度などについて、出典の条件と本文の説明が対応しているかを点検し、追加確認が必要な点を記録しましょう。
情報源やデータの出典が明示されているかも確認します。リンク先の資料を読み、その資料が本文の主張を実際に支えているかを点検してください。出典の数や日付だけで順位の理由を推測せず、読者が説明を検証できるか、自社に不足する根拠は何かを比較する材料にします。
作業例として、対象記事のURL、表示されている日付、参照資料の名前と確認日、古い可能性のある説明を調査票に記録します。日付が見つからない場合は未表示と残してください。月何回更新すればよいという一律の基準を設けるよりも、説明内容が対象読者の判断に使えるかを確認する方法を提案します。
この記録は調査票の更新状況や情報源の欄に入力し、情報の鮮度や信頼性評価の材料とします。なお、更新の有無は観察可能な情報に限り、内部情報やアクセス数などは考慮しません。
- ブログやお知らせの更新日時を記録したか
- 更新頻度を把握し調査票にまとめたか
- 記事の情報源や出典の明示を確認したか
- 更新状況と信頼性評価を分けて記録したか
相談への導線とページ役割を点検する
競合サイトがユーザーに対して相談や問い合わせを促す導線の設置状況を調べます。どのページに問い合わせフォームへのリンクがあるか、目立つ場所に設置されているかをチェックします。
各ページの役割も確認しましょう。たとえば、サービス紹介ページは商品理解、ブログ記事は情報提供、問い合わせページは申込み受け付けなど、ユーザーが直感的に目的の行動を起こせる構成かを観察します。
具体的な作業例として、小売業のサイトでトップページ、商品の詳細ページ、FAQページを見て、問い合わせ誘導ボタンやリンクの位置と文言をメモし、使いやすさを比較記録します。
調査票には各ページの役割と問い合わせ導線の有無、誘導文言の特徴を分けて記録し、自社サイト改善の参考情報とします。なお、実際の相談件数など非公開情報は調査対象外です。
- 問い合わせ導線（リンク・ボタン）の設置場所を確認したか
- 各ページの役割を整理したか
- 誘導文言の内容を記録したか
- ページ役割と導線状況を調査票にまとめたか
観察と推測を分けて調査票にまとめる
調査で得られる情報はあくまでも公開ページの観察に基づくものです。したがって、競合の推定売上や訪問者の問い合わせ数など、公開情報からは裏付けられない推測情報とは明確に区別する必要があります。
観察できる事実は、URL、掲載されている文章、画像、更新日時、サイト構成など客観的に確認可能な項目です。一方で推測は、なぜその構成なのか、効果はどうか、ユーザーの反応はどうかといった憶測を指します。
具体的な調査票作成例として、観察できる項目欄と意見・推測欄を分け、観察結果を記入し、その横に改善案や推測を書き添える方法があります。これにより情報の信頼度を維持しつつ分析が可能です。
最後に調査票には未確認情報の欄も用意し、仮説を残しておくことで、後日担当者間の検討や深掘りを促せます。調査結果を共有する際は、観察と推測の区別を明示しましょう。
- 調査結果で事実と推測を分けて記録したか
- 観察項目と意見・推測項目を別にした調査票を作成したか
- 未確認情報や仮説を記載する欄を設けたか
- 調査票の区別を関係者に説明・共有したか
よくある質問
SEO競合サイト調査では何を記録するとよいですか？
本記事では、検索語、日時、端末など把握できた検索条件と対象URLを残すことを提案します。サービス説明、記事の回答範囲、出典、相談への導線も項目別に記録すると、担当者に引き継ぎやすくなります。これは調査票の編集提案であり、Googleが定めた必須項目ではありません。
公開されている情報から競合の売上や問い合わせ数を調べられますか？
売上や問い合わせ数が対象企業から公開されていれば、その範囲と集計条件を確認できます。公開されていない場合は未確認と記録してください。ページの見た目や順位、外部ツールの推計だけで実数やSEOによる成果を確定しないようにしましょう。
調査票に観察と推測を分けて記録する理由は何ですか？
観察と推測を分けて記録することで、事実に基づいた客観的な情報と分析や改善案などの主観的意見を明確に区別できます。これにより調査結果の信頼性を保ち、誤解や混同を避けるためです。
まとめ
SEO競合サイトの調査は、明確な目的設定と対象サイトの選定から始め、検索条件やURLの正確な記録、サイト構成とサービス内容の詳細把握、記事更新頻度と情報源のチェック、さらには問い合わせ導線とページ役割の点検まで多面的に行うことが重要です。これらの客観的観察結果を推測と分けて調査票にまとめることで、担当者間で共有できる実践的な資料となります。具体的な手順と項目を押さえた本記事の方法は、中小企業のWeb担当者が効率的に競合調査を進め、自社SEO施策の基盤を強化するための指針となるでしょう。今後の調査活動にぜひ役立ててください。
